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風力発電への期待と課題

【再エネ革命を主導する風力】
 再エネ普及が現実となったは、2000年にドイツが発電量に応じて一定の価格で買い取られる固定価格買い取り制度(FIT:Feed in Tariff)を導入し、EU諸国、そして、世界に伝播したことの影響が大きい。先陣を切り、牽引したのは風力である。すでに普及していた水力以外では、潜在量が大きくコストは相対的に低い。従来の大規模発電に比べてシステムがシンプル、設置が容易、小規模設置可能等の特徴があり多くの事業主体が誕生し、再エネ事業への支持が広がっていった。FITの仕組みが分り易いこともあり、地域住民が事業主体となるケースが多く「エネルギ-民主主義」という言葉も登場する。

2010年前後に、EUは本格的な温暖化対策に舵を切るが、陸上風力普及に加えて洋上風力のコストが下がり普及し始める。2011年の福島第一原子力発電所事故、2015年のパリ協定採択の影響をも受け、原子力や石炭火力に代わる大規模で安定出力が期待できる洋上風力に注目が集まる。風力発電の出力は、風速の3乗、羽根の長さの2乗(風車面の1乗)に比例する。風速は上空にいくほど強くなる。従って、風車が大きくなるほど出力が増し設備利用率も高くなることから、技術開発の主眼は大型化となる。洋上はこれを可能にするが、最近一機当たり出力1200kWの製品が登場した。また発電所の大規模化により出力が安定化するが、最近130万kW発電所も登場。洋上の保守管理は往復時間や作業員に制約があることから、故障しないシステムもポイントとなるが、膨大な稼働データを駆使した実機試験により、故障の事前予測力が高まり、稼働率は飛躍的に上がった(故障率は下がった)。

このような工夫を重ねた結果、欧州の洋上風力発電コストは急激に下がってきた。2016年にはMWh当り100ユーロ(10セント/kWh)を切り、2017年には50~60ユーロの事業も出現し、最近は卸市場価格程度の入札価格になる例も出てきてる。

2020.03.19