持続可能社会をみんなで

menu
English/Japanese
ecoistecoist

新たなデータプラットフォームは、ファッション業界の手助けとなるか?

「ジーンズ1本を作るのに約7,500リットルの水が必要です。これは平均的な人が7年かけて飲む水の量に相当します」。これは2019年3月に国連がHPで配信した記事「ファッションの流行を追うことの環境コストを可視化する活動を開始」の冒頭の言葉。この記事は、ファッション業界が華やかなイメージであるものの、実は環境負荷の大きい産業であると警鐘を鳴らしています。

そんなファッション業界の環境への影響を減らすため、IT企業のGoogleが世界自然保護基金スウェーデン(WWF Sweden)とパートナーシップを結んだと発表しました。二つの組織はファッションの分野で、一体どのような活動を始めるのでしょうか。

Googleの発表によりますと、ファッション関連産業は、現在、世界全体の経済活動による廃水量の20%、温室効果ガスの8%を占めてします。そして、それらの大部分が原材料の生産工程で発生しているといいます。しかし、ファッション産業の特徴として、原材料の調達、製造、在庫管理、配送、販売といったサプライチェーンが極めて細分化されています。そのために、具体的な取り組みを検討するにあたって、必要な産業全体を把握するデータの収集と評価が困難になっていると言われています。GoogleとWWF Swedenは連携することで、このデータ収集と評価を進めるといいます。

Googleは2019年、ファッションブランドのステラマッカートニーと共同で衣服の原材料に関するデータの収集を開始。彼らは、素材ごとに温室効果ガス排出量をはじめ、水の使用量、土壌への影響、汚染物質の量といった指標を立て、どの素材を使うとどのくらい環境に負荷がかかるのかをわかりやすく示そうとしています。一方、WWFスウェーデンは2018年、同国発祥の大手家具量販店のイケアとともに、繊維原料のリスクと影響の分析をスタート。Googleらと同様の指標ツールを作成していました。

2020.07.17